サウナブームの中で、新しいサウナ施設が次々と開業しています。現在サウナ開業を考えている方は、開業の手順や必要となる資金についてご存じでしょうか。新規でサウナ開業をおこなうためにも、サウナの定義や必要な手続きについて知っておきましょう。
この記事では、サウナを開業するための手順や、開業に必要な資金について詳しく説明しています。
サウナ開業を成功させるポイントについても触れているので、ぜひ最後までご覧ください。
サウナの定義
一般の人が利用できる公共の温泉施設である「公衆浴場」は、「普通公衆浴場」と「特殊公衆浴場」の大きく2つに分けられます。
「普通公衆浴場」は昔からある銭湯や湯屋を指し、「特殊公衆浴場」はスーパー銭湯やサウナなどを指す言葉です。
「普通公衆浴場」の料金は、都道府県別にほぼ固定されています。一方、「特殊公衆浴場」は入場料金の制限などはなく、料金を自由に設定することが可能です。
サウナを開業する場合、厚生労働省が管轄する「公衆浴場法」に定められている構造設備基準や適正配置基準に基づき設計をおこないます。その上で、サウナ施設の場所を管轄している保健所の許可を受けることが必要です。
すでに温泉施設として開業している施設に新しくサウナを開設する場合や、旅館をリニューアルし温泉やサウナ施設を設置する場合、公衆浴場法が適用外になる場合もあります。施設の条件や、地域によっても見解が異なることが多いため、事前に保健所へ相談するようにしましょう。
サウナを開業するのに資格は必要？
サウナを開業する上で必須の資格はありません。しかし、厚生労働省が後援する「サウナ・スパ健康アドバイザー」や「サウナ・スパプロフェッショナル」の資格を取得することがおすすめです。これらの資格を取得することで、サウナやスパに関する正しい知識を身に着けられ、顧客へのサービス向上にも繋がるでしょう。
「サウナ・スパ健康アドバイザー」は、公益社団法人 日本サウナ・スパ協会が2014年に設立した認定資格です。温浴施設の従業員や利用者がサウナやスパに関する正しい知識を身に着け、自身の健康増進に活用されることを目指しています。
「サウナ・スパプロフェッショナル」は、「サウナ・スパ健康アドバイザー」を取得した人のみが受験できる資格です。サウナ・スパ施設の適切な管理方法や、専門的な知識を習得できます。
引用：
- サウナ・スパ健康アドバイザーについて
- サウナ・スパプロフェッショナルについて
サウナを開業するための手順
サウナを開業したいけれど、実際にどのように進めていけば良いかわからないという方もいるでしょう。サウナを開業するには、必要な書類を揃え、サウナの営業許可を得ることが必要です。しかしそれ以外にも、開業までにおこなうべきアクションはたくさんあります。
ここでは、サウナを開業するための手順について、順番に詳しく解説します。
サウナのコンセプトを考える
サウナを開業し経営していく上で、コンセプト作りは非常に重要です。時間が経つにつれ経営方針が変わったとしても、コンセプトがずれなければ長く利用してもらえるサウナを経営できるでしょう。
サウナ開業にはコンセプト以外にも、施設の名前やサウナの種類など、決めるべきことはたくさんあります。他の要素を考える軸を定めるためにも、最初にコンセプトをしっかりと決めておく必要があります。
コンセプトは、「5Ｗ2Ｈ」を参考に考えると良いでしょう。
- When（いつ）→営業時間
- Where（どこで）→出店エリア
- Who（誰に）→ターゲットとなる顧客層
- What（何を）→サウナの種類、サービス内容
- Why（なぜ）→サウナ施設を開業した理由、名前の理由、など
- How much（いくらで）→利用料
- How（どのように）→サウナ施設のアピール方法（SNS、看板、チラシなど）
開業するサウナの種類を決める
コンセプトが決まったら、どんな種類のサウナを開業するかを考えます。ここでは、いくつかのサウナの種類と特徴を紹介します。
- 個室サウナ
少人数で楽しむことができるサウナです。
家族や恋人、友人同士など、周りの目を気にすることなくプライベートな空間を過ごせるため、人気があります。
また、温度もその日の気分や体調に合わせ調整が可能です。
- ドライサウナ（乾式サウナ）
銭湯などに併設されていることが多い、高温多湿の乾式サウナです。
温度は80℃～100℃に設定されることが多く、湿度は10％程度に設定されています。
たくさんの汗をかくことができ、爽快感を味わえるでしょう。
- 湿式サウナ
スチームサウナやミストサウナを指します。
温度は40℃〜60℃と低めに設定されていることが多く、湿度は100％と高いことが特徴です。
湿度が高いため、肌や髪を乾燥させずに楽しめます。
物件を探す
サウナ開業を成功させるためにも、サウナづくりに向いている物件の選定は非常に重要です。また、アクセスの良い場所であるかも非常に重要なポイントです。リピート客をつけたい場合、交通の便が良いことや、自宅から通いやすい場所にあると選ばれる確率が上がります。
サウナとして使用できる物件数は限られており、ビルやオーナーとの交渉も必要です。さらに、室外機や濾過器の設置場所の有無、避難路を作れるかなど、法律面もクリアしなければなりません。そのため、サウナ施工の経験がある施工会社と一緒に物件を探すことがおすすめです。
サウナ開業を成功させるためにも、支払が可能な範囲の賃料で、納得のいく物件を探すようにしましょう。
事業計画を作る
サウナのタイプと物件が決まったら、事業計画を作りましょう。
まずは、具体的に出店を予定している地域周辺のサウナ施設や温浴施設の状況から、自身が考えている新規のサウナ施設の需要があるかを分析します。競合となる施設の強みや弱みを分析し、どのように勝つかを考えましょう。
次に、サウナを新規開業するにあたってどのくらいの費用が必要かを算出しましょう。開業から10年前後までの売上高・経費・返済金などを試算し、どのくらいの利益を見込めるかについても確認します。
施設の着工から完成までのスケジュールについても把握する必要があります。その間に、従業員を雇う場合は募集をおこない人員を確保すると良いでしょう。トラブルが発生してもオープンが遅れないよう、余裕を持った計画を立てるようにしましょう。
保健所へ事前に相談する
サウナ施設を営業するためには、保健所長の許可が必要です。
営業許可については、立地条件に関する規定や構造設備の基準、衛生管理上の基準及び風紀に関する基準等の、様々な法律や条例が適用されます。公衆浴場に該当するかどうかや、サウナ施設営業の可否は保健所の判断が必要です。
計画段階で、サウナ施設に関する資料（平面図・立面図・建物配置図）を持参し、事前に保健所へ相談するようにしましょう。
また、サウナを開業する場合消防法についても理解が必要です。サウナ室を温めるには、電気やガス、薪を燃やす、遠赤外線やストーンなど様々な熱源があります。熱源が原因となる火災を防ぐためにも、消防法に沿った設備を作ることが重要です。
他にも、都市計画法や建築基準法などの法令にも関係する場合がほとんどのため、関連している部署へも事前に相談するようにしましょう。
申請に必要な書類を揃える
サウナ施設を経営する前に、書類を揃えて施設を管轄する保健所への申請が必要です。以下の書類を正副2部ずつ揃え、営業開始予定日の1カ月前までに、保健所へ届け出をおこないましょう。
- 公衆浴場営業許可申請書
- 構造設備の概要書
- 建物の平面図及びその諸施設の配置図
- 付近見取図（建物の周囲400m以内の道路及び人家等の大略を示した縮尺2,500分の1のもの）
- 営業者が法人の場合は、定款又は寄附行為の写し及び登記事項証明書（90日以内のもの）
- 建築基準法に基づく検査済証の写し
- 消防法令適合通知書
- サウナ室の展開図
- 許可申請手数料（都道府県によって異なる）
このほかにも、保健所から書類の提出を求められる場合もあります。
引用：https://www.pref.chiba.lg.jp/kf-awa/kyoninka/koushuyokujou.html
サウナの開業許可を得る
必要書類を提出後、建築基準法や消防法などの手続きが記載された文書が交付されます。消防機関などと連携しながら、サウナ施設の設計と施工を進めていきましょう。
地域によっては、施設施工中の中間検査が実施される場合もあります。サウナ施設完成後、保健所から設備基準に適合しているかの完成検査を受けます。この際、「建築基準法に基づく検査済証の写し」が必要です。
施設検査により基準に適合していることが認められ、提出した書類の不備等が無ければ、約2週間ほどで営業許可書が発行されます。営業許可を得たのち、経営者の名前や法人名の変更などの変更が発生した場合、変更後10日以内に届出の提出が必要です。変更に必要な書類については管轄の保健所へ確認しましょう。
サウナ経営って儲かるの？
定番のドライサウナから、フィンランド式サウナ、個室サウナなど業態は様々ですが、サウナの利用料金は一般的に450円〜1,000円程度とされています。サウナの規模によっても売上は異なりますが、温浴施設の場合、初期投資の4〜5割を初年度の売り上げで回収できれば、10年以内に投資額を回収できるといわれています。
仮に初期投資が約2億円だった場合、初年度の売上は約1億円必要です。1年間の売上が1億円なので、1日当たりに必要な売り上げは約28万円です。仮に客単価を1,500円とすると、1日に180〜190人の利用客が必要という計算になります。
儲けたいと考えた場合、それ以上の来店人数が必要です。儲かる条件は、固定費よりも売上が高くなることなので、事業計画の段階で集客のための戦略作成や、リピート客を増やすためのサービスを考えることが非常に重要です。
サウナ開業に必要な資金
サウナ開業にはどのくらいの資金が必要か、ご存じでしょうか。
サウナは規模や業態によって費用が大きく異なるため、ほかの業種に比べ費用を予測することが難しい業態です。ここでは、一般的な初期費用の目安と、毎月かかるランニングコストについて紹介します。
大規模な初期投資が必要
サウナを新規で開設するには、相当な資金力が必要です。ドライサウナなどの一般的な大規模サウナを開業する場合、土地の取得費用や建設費用、工事費用などを含め、立地によっては1億円以上かかることもあります。
ただし、規模や業態を縮小し、安くサウナを開業することも可能です。テントサウナについては、個人で所有する方もいるほどなので、一般的なサウナに比べかなり費用を抑えられます。また、山奥の湖畔や川沿いなどのロケーションを活かすことで水風呂の費用を浮かすこともできるでしょう。さらに、トレーラーサウナやバレルサウナなど、手軽に設置できるタイプのサウナも増えているため、サウナの種類や工夫次第で初期投資を抑えることも可能です。
毎月のランニングコスト
サウナには初期費用だけではなく、毎月のランニングコストも発生します。
月に1,000人が利用するスーパー銭湯の場合、水道代だけで150〜200万円、燃料費が100〜125万円程度かかるそうです。サウナ経営に必要なランニングコストは規模や業態など様々な要素によって異なりますが、一般的には以下のようなものが挙げられます。
- 土地、建物の賃料
- 設備のレンタル料
- 水道光熱費
- エネルギー費（発電機、空調設備など）
- 人件費（スタッフの給料、福利厚生費用など）
- 雑費（清掃費、消耗品費、リネン費など）
- マーケティング費用（広告費、プロモーション費など）
これらのコストが発生することを考慮し、収益を見込んだ計画を立てることが重要です。
サウナ開業を成功させるポイント
サウナを開業するためには、多くの資金が必要になります。多額の費用を投資するからには、必ず成功させたいと思うはずです。
ここでは、サウナ開業を成功させるポイントについて解説します。
立地にこだわる
サウナを開業するときの立地選びは、サウナ経営の成功にとって非常に重要な要素です。立地の選定によって、利用客が訪れやすいかどうか、広告費や宣伝費がかかるかどうかなどが大きく変わります。
サウナは健康やリラックスのために利用する施設であるため、利用客が訪れやすい場所を選ぶことが重要です。例えば、商業施設や住宅地に近い場所、駅から近い場所などアクセスしやすい場所が良いでしょう。
立地によっては、広告費や宣伝費をかけずに利用客を集められる場合もあります。例えば、観光客が訪れる場所などは、広告費をかけずに利用客を集めることができます。
立地における競争環境も重要な要素です。競争が激しい場所では、優れたサービスや独自性を持った経営戦略が求められます。一方、競争が少ない場所では、サービスの向上やマーケティング戦略を練ることで、競争力を高められるでしょう。
オリジナリティのあるサウナ施設にする
昨今のサウナブームにより、サウナ経営は激しい競争にさらされています。新しくサウナを開業する場合は、オリジナリティのあるサウナ施設を作ることが重要です。
オリジナリティを持つことで、ターゲットとなる顧客層を特定しやすくなります。ターゲットが求める価値を正しく理解し、適切にサービスを提供できれば、利用客の満足度も上がり継続率も高くなるでしょう。
他のサウナとは違う特徴を持つことで、利用客にとって魅力的な施設となり、競争力を高めることができます。さらに、独自性や特徴をアピールすることで、新規顧客を獲得し、既存顧客を増やせるでしょう。
客単価を上げる
客単価を上げることで、売上高は変わらなくても利益を増やせます。サウナを経営する上で、客単価を上げることは収益を増やすための重要な要素です。客単価を上げられれば、顧客に対しより質の高いサービスを提供できるようになり、顧客満足度や継続率も向上するでしょう。
客単価を上げるための方法として、週末に限定したパッケージプランを提供することや、エステやマッサージなどのアップグレードオプションを提供するなどが考えられます。完全予約制にし高級感や独自の体験を提供することで顧客満足度を上げられるのであれば、客単価を1万円にすることも可能です。
質の高いサービスや、高級なサービスを提供することで、サウナのブランドイメージの向上にも繋がります。
小規模なサウナ開業もおすすめ
一般的なドライサウナなどの場合は、多額の初期費用やランニングコストが必要になりますが、小規模なサウナであれば、個人の資金で開業できる可能性も高くなり、人件費や設備などのコストも抑えることが可能です。
小規模サウナの場合、多くの人を入れることはできないため、完全予約制であることが一般的です。完全予約制の場合、予約が入っていない日には施設の稼働を止めることもでき、水道光熱費を抑えることもできます。さらに、スタッフの数が少ないため顧客とより密なコミュニケーションを取ることもできます。
顧客のニーズに合わせたサービスを提供することもできるため、顧客満足度の向上やリピート客の確保にも繋がるでしょう。
事前準備をおこないサウナ開業を成功させよう
サウナ開業を成功させるためには、立地選びや入念な事業計画の作成が欠かせません。また、規模や立地によっては多額の初期費用が必要になるため、資金繰りについても事前に考えておくことが重要です。
サウナ開業を考えている場合、予約管理や自社の専用ホームページを作成できるmincanの利用がおすすめです。
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